【年収2000万円】海外駐在員の給与アップの仕組み

海外駐在員をしていると、「海外駐在はどれだけ年収・給料をもらえているの？」と聞かれることがあります。

世の中的にも「海外駐在員は年収・給料が高い」というイメージがありますよね。中には、「年収2,000万円を超える」「海外駐在したら家が建つ」といった噂もあります。一体、どこまでが本当なのか・・・

ここでは現役海外駐在員である筆者が、リアルな年収・給与についてあれこれ解説していきます。

海外駐在員の年収（給料）は1.5倍に上がる！

まずは結論から。みなさんのイメージ通り、海外駐在員になると年収・給料は上がります。多くの場合、日本勤務時の1.5～1.8倍くらいです。

日本の年収が800万円の場合、海外駐在員になるといきなり年収1200～1440万円になるわけです。年収1,000万超えが普通に存在する世界線です。すごいですよね。

日本での年収が1000万の場合は、海外駐在員になると1500～1800万円なので、一気に2000万近い高給取りになれます。総合商社などがこのイメージです。

これは額面の話なので、手取りはやや下がりますが、それでも一般的に海外駐在員は高い年収・給料だと言えます。

どのくらい年収・給料が上がるかは、勤めている企業や役職によりますし、赴任する国、家族帯同有無によって手当が変わるので、変わってきます。

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海外駐在員の世帯年収は下がるケースも

ここまで見ると、海外駐在員は稼げて、家計もリッチになるイメージですが、そうとは限りません。

共働き夫婦が増えた昨今では、海外駐在員になり、帯同する妻が仕事を辞めることで世帯年収が下がるケースも多くなってきました。

例えば夫が800万円、妻が800万円を稼いでいた場合、海外駐在員の夫の年収が1200～1440万円になっても世帯年収は下がります。

妻が年収300万円だったとしても、世帯年収はと日本にいるころとさほど変わらず、「海外駐在員になったから生活にとっても余裕があるね！」ということにはなりません。

帯同手当や医療費無料になる手当がせめてもの救いです。

また妻が駐妻になるために仕事を辞めてしまった場合、再就職でいくら稼げるようになるかは分かりません。30代・40代の再就職は簡単ではないと感じます。日本で夫の年収・給料が元通りになり、妻がそのまま専業主婦となれば、海外駐在員に一度なったことで世帯年収は下がってしまいます。

海外駐在員の年収・給与が上がる仕組み①手当

話を少し戻して、なぜ海外駐在員になると、年収・給与が上がるのか。それは、それはさまざまな手当がつくからです。代表的な手当について簡単に説明します。

・海外勤務給

多くの企業では基本給にのせる「海外勤務給」という特別手当を用意しています。

海外駐在員として海外赴任するときは、日本の役職のままなので、日本の基本給は変わりません。しかし、海外勤務ではマネージャークラスでなくても、日本のように残業代がつきません。（会社によっては1.1～1.2倍のみなし残業代が支払われていることも)

さらには、異国で働き、生活していくのは何かと精神的な負担が大きいものです。それで日本と同じ給与ではさすがに困るので手当がつくのです。

・ハードシップ手当（危険手当）

生活環境が厳しい国では、「ハードシップ手当」が適応されます。治安の悪さ、日本からの距離、暮らしにくさ（高地、土日出勤など）によって、ランクがあります。

アメリカやヨーロッパなどの先進国に赴任する場合は、ほとんどの会社でハードシップ手当は支給されていません。中近東、アジア、アフリカ、南米といった赴任先が対象です。

つまり、アメリカの駐在員になるよりは、南米ブラジルなどの駐在員になった方が給与が高くなります。さらには、そういった途上国の方が物価が安いので、海外駐在員になることでお金が貯まりそうです。

これには、アメリカ駐妻の中からは不満も出ています。確かに、銃社会のアメリカはあまり治安が良いとは言えませんね・・・。

・海外別居手当
配偶者や子供と別居する際に付与される手当です。日本でも、単身赴任をするときには手当がつきますね。

子どもが高校生、大学生くらいになると教育の面で海外帯同を断るケースが多いです。また、治安面で心配だからついていかないというケースも。そんなときに「海外別居手当」が付与されます。

そのため、40代頃から単身で赴任されるおじさまは多いですね。基本給も高く、さらに手当も増えるので年収・給与が素晴らしいはずです。

が、日本で子どもに立派な教育をうけさせている、日本で家を購入してローンを払っているという可能性もあるので、一概に単身の駐在員がはぶりがよいわけではありません。

・住宅手当

海外駐在員の住居費用は、会社が負担してくれます。これは大きいですね。赴任先の国や地域にもよりますが、月20万円ほどの家賃が無料です。物価が高いアメリカでは、25万円の家賃を負担してもらっていると聞きました。

駐在生活を送る上で、この「住宅手当」は何よりも素晴らしい手当だ！と思っています。日本で暮らしていて仮に毎月20万円の家賃だったら、年間で240万円、3年間で720万円の出費です。それがゼロ円になり、その分貯蓄できるのです。

また、金額に上限はありますが、どの駐在国でも日本で暮らすよりも広い家のことがほとんどです。その優雅さが駐妻の心の支えでもあります（笑）。金銭で支給か、現物支給かは会社によります。

海外駐在員の年収・給与が上がる仕組み②会社負担

・自動車貸与

運転を許されている国では、会社が自動車を貸与してくれます。たいていは1台、中には妻の分まで用意してくれる企業もあります。会社への移動に使う前提なので、ガソリン代も会社が負担してくれます。実際には、土日のプライベート分も含まれているのでだいぶありがたいですね。（家族旅行のときは自費でガソリンをいれていますが、なんとも曖昧です。）

妻の車は、自分たちでディーラーに行って購入するか、前任者の妻の車を安く譲り受けます。帰任の際には、売却するか、誰かに譲ります。この作業はちょっと面倒。

また、アジア圏やメキシコなど一部の国では、運転が禁止されていて、かわりに専属の運転手がつきます。これも無料です。ただ、妻の運転手ではないので、平日は基本的に車移動ができません。休日もわざわざ運転手を呼び出さないといけないのが面倒です。

・教育費補助
帯同している子女の教育費も会社が負担してくれます。ただし金額には上限があり、日本人学校ではなく私立校にいれる場合は、自己負担分が増えることが多いです。

この手当の額は、企業によって違うので「私立校だけど、補助で賄えてる」という話も聞きます。

・医療費補助

医療費も基本的には会社負担です。南アフリカもそうですが、皆保険制度がないので3割負担でなく10割負担です。それに加えて、そもそも医療自体高い。子どもの発熱で2万円、歯医者で虫歯治療したら5万円なんてことがザラにあります。それを会社が負担してくれるのは安心です。

日本だと子どもは無料ですが、大人の風邪、会社などはお金がかかるので、その分節約できますね。

健康診断費も補助されます。健康診断はほとんどの会社で年1回義務付けられています。駐在国で受けることもあれば、健康診断のための休暇＆旅費を負担してくれる企業もあります。南アフリカの場合は、イギリスへの渡航費用を負担する会社が多いですね。金額を上乗せして、日本で受ける方も多いです。

出産費用、渡航前の予防接種費用も補助されます。

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海外駐在員の年収・給料が上がる仕組み③物価に合わせる

物価が高い国に駐在になった場合は、ほとんどの企業で、物価に合わせて年収・給料が高めに設定されます。

アメリカの駐在員がその代表的な例です。年収・給料は上がりますが、なにもかもが高いので、生活レベルは上がらないと考えて良いでしょう。途上国だと年収・給料の設定が低めですが、物価も安いので、貯金には向いています。家の広さも素晴らしかったりします。

◎まとめ

結論、海外駐在員は日本で働くよりも確実に年収・給料が上がります。しかし、家が建つかどうかは難しいところです。

一部の大手企業は別ですが、海外駐在員になっても、都内に戸建て、都心の億ションは難しいと思っておきましょう。

というのも、海外生活では出費も多いからです。日本食はどの国でも高いですし、（アメリカヨーロッパもそうだと思いますが、南アフリカもラーメンは1500～2000円です。）、旅行も頻繁になります。さらに気づけば、ちょっと良い宿に泊まるのが当たり前になってきます。

海外駐在員の年収・給料は上がりますが、驚くほどの金持ちなれるのは残念ながら一握り。でも、海外駐在中にはリッチな想いができ、うまくいけば貯金もできます。お金持ちになれるかどうかは、自分次第です。